ツーリング中にカメラが壊れた場合は「携行品特約」を使おう
ツーリング中に誤ってカメラを落としてしまった場合、バイク保険に「携行品特約」を付帯していればその特約からカメラの修理代金として保険金が支払われる。
携行品特約とは、被保険者が外出中の偶然な事故により被保険者の所有する携行品に損害が生じた場合、保険金が支払われる特約のことだ(ただし、保険会社によって多少違いはある)。安い場合は月々100円〜で付帯できる。
もちろんバイク保険の特約なので、ツーリング中に携行品を破損した場合に補償してくれる特約ではあるが、外出中であればツーリング中でなくても補償してくれる。
例えば、バイクを止めて、カメラで景色を撮影中に誤って落としてしまった場合などでも補償の対象となる。カメラ以外の三脚なども補償されるので、破損してしまった場合はカメラ以外のものも忘れずに保険会社に報告しよう。
損害保険金の限度額は1個、1組10万円で、保険期間を通じて保険金額は30万限度としている保険会社が多い。免責(自己負担)がある保険会社もあるので、詳しくは約款を確認しておこう。
事故の場合、翌年の等級に影響して次年度の保険料が上がることを心配する人もいると思うが、携行品特約は、保険金を支払ってもノンフリート等級には影響しない等級ノーカウント事故となっている場合が多い(保険会社によっては、1カウント事故のところもある)。
いずれにしても、保険料が安い上にいざというときに本当に役立つ特約なので、必要であればバイク保険への付帯を検討してみてはいかがだろうか。
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携行品特約が使えないケースもあるので注意
利便性の良い携行品特約だが、特約が使えないケースやモノもあるので、その辺も覚えておこう。
特約が使えないケース
ツーリング中にカメラを落としてしまった場合は、携行品特約で保険金が支払われるが、置き忘れや紛失の場合は保険金は支払われないことが多い。また、盗難にあった場合も保険金は支払われないことがある。そして、故障損害や地震、噴火、津波などの自然損害による損害も補償されにくいので注意が必要である。
特約で保証されないモノ
補償されにくい携行品として、機密データや磁気テープ、スマートフォン、携帯ゲーム機等の携帯電子機器などがある。
現金、宝石なども補償されない保険会社が多いが、限度額を5万とすることで、補償する保険会社もあるので、バイク保険を選ぶときは、合わせて携行品特約についても、内容をきちんと確認することが大切だ。
保険会社によって、補償されるものとされないものに結構違いがあるので、保険料の違いだけでなく特約の内容についても比較してみよう。
車両保険の付帯があった場合のみ、携行品特約が付帯できるなど、基本の補償についても条件がある保険会社もあるので、その点についても十分確認が必要である。
【豆知識】今の保険についてなかったら、クレジットカードについてないかも確認
ツーリング中にカメラが壊れたとき、加入しているバイク保険に携行品特約を付帯していなかった場合でも、カメラを購入したとき使用したクレジットカードについているショッピング保険が使える可能性がある。
クレジットカードのショッピング保険は、いくつかの条件(購入してからの補償期間や限度額)の範囲内でクレジットカードを使用して購入した商品が破損したり、盗難にあったときに補償してくれる保険である。
クレジットカードによって、条件は異なるが、確認してみる価値はあるだろう。
条件として購入してからの補償期間が重要なので、事故があった場合はなるべく早めに報告することも大切である。
また海外旅行中であれば、クレジットカードについている旅行保険の携行品特約が使えるかもしれない。バイクについている携行品特約は、国内のみの場合も多い。あきらめずに、クレジットカード会社に確認してみよう。
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さいごに
カメラが趣味でツーリングをする機会が多い人は、携行品特約を付帯も検討してはいかがだろうか。バイク保険に安く付帯できるうえに、万が一、カメラを破損させてしまって保険金を支払ってもらったとしても、翌年の等級に影響がないので保険料がアップする心配もない。
またカメラをバイクに装着するときに、落とした場合なども補償されるし、バイクをいれていたバックなども補償の対象となる。そのうえ、カメラやバックが古いものであっても、再調達価格(新しく購入した場合の金額)で補償される。誤って破損してしまったのにもかかわらず、新品が手に入るということだ。
その点も携行品特約を付帯しておいたほうがいい大きなポイントとなる。
もちろん、故意にやった場合は補償の対象にならないことは言うまでもないだろう。
特約保険料も安いので、バイク保険を選ぶときには、絶対携行品特約を付帯することをお勧めしたい。
まとめ:伊藤フミヒト(自動車保険の窓口)
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【profile】伊藤フミヒト
ウェブサイト『自動車保険の窓口』代表。交通事故専門の弁護士30人以上への取材経験を持ち、交通事故の賠償問題に精通。賠償金増額の仕組み、また後遺障害等級認定の裏事情を深く知る。