文：宮﨑健太郎（ロレンス編集部）
※この記事は「ロレンス」で2022年5月13日に公開されたものを転載しています。
6年目を迎える今回の展示会には、個性的なパーソナルモビリティたちが集結!!
コロナ禍や2050年カーボンニュートラルなど、さまざまな複雑な問題を抱えた現代は、乗り物のあり方・使われ方についても大きな変革期を迎えているといえます。この展示会は、そんな時代にあって急速に存在感を増している自転車および電動モビリティに焦点を合わせ、新時代のまちづくりと、環境未来都市の想像を推進するためのイベントです。
今回はこれまでの「BICYCLE CITY EXPO」というイベント名を改め、「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO」を採用。開催テーマは、“人間”を取り戻そう！ 環境未来都市の創造を推進しよう・・・というもので、自転車、超小型電動モビリティなど快適で機能的なパーソナルモビリティの製品紹介、EV充電システムの提案、自転車大国オランダの自転車走行環境の紹介、日本とオランダのビジネス・文化交流、先進的な駐輪・駐車場の開拓、IoT技術を導入した交通システムの提示、自転車と観光ツーリズム・健康的なライフスタイルの提案などを行います。
会期中の2日間、オランダから来日するDUTCH CYCLING EMBASSY 代表理事のルーカス・ハームズ氏、オランダ・ゲント大学教授（都市計画・交通研究専門家）のロブ・ファン・デル・バイル氏、オランダ王国インフラストラクチャー＆水管理省アクティブモビリティチームリーダーのアルレット・ファン・ヒルスト氏、駐日オランダ王国大使のペーター・ファン・デル・フリート氏と日本の学者、評論家、研究者、ジャーナリストらが熱のこもった論戦、ディスカッションを展開いたします。
東京都環境公社（クール・ネット東京）とアイディアが共同出展で、「チャレンジZEV（ゼロエミッションヴィークル）2030」をアピール
なお同イベントでは、公益財団法人 東京都環境公社（クール・ネット東京）とaidea（アイディア）が共同出展というかたちで、クールネット東京が推進している「チャレンジZEV（ゼロエミッションヴィークル）2030」と、アイディア製品のPRを行うとのことです。
「チャレンジ ZEV 2030」とはなんぞや・・・？ と思う方も多いと思いますが、同プロジェクトは今年4月に立ち上げられたもので、CO2を排出しない環境先進都市「ゼロエミッション東京」の実現を促進するのがその目的です。
クール・ネット東京とアイディアのブース内では、自転車、電動モビリティを利活用したまちづくりや環境未来都市の創造を推進するという本イベントの趣旨に沿い、電動３輪バイク「AAカーゴ」や、未来の小型EVが創造する新しい価値を提案する・・・とのことです。
aidea.net入場料無料というのは嬉しいですが、開催日時が平日の日中ということで、その時間に働いている or 学校に行っている方はなかなか足を運びにくいとは思いますが、未来の交通・まちづくりに興味のある方はぜひ時間を作って、会場に足を運ばれてみてはいかがでしょうか？
【開催概要】
・名称：BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2022～自転車・電動モビリティまちづくり博～in 東京ドームシティ・プリズムホール
・開催日時：2022年5月18日（水）10：00～17：30 ５月19日（木）10：00～17：00
・会場：東京ドームシティ・プリズムホール（東京都文京区後楽１丁目３-61）
https://www.tokyo-dome.co.jp/prism/
・入場料：無料
・主催：BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2022 実行委員会（運営事務局：株式会社ライジング出版）
http://www.rising-publish.co.jp
・後援：
自転車活用推進議員連盟、自転車活用推進本部、国土交通省、経済産業省、スポーツ庁、一般社団法人 自転車協会、 一般財団法人自転車産業振興協会、一般財団法人日本自転車普及協会、一般社団法人全日本実業団自転車競技連盟、 一般社団法人自転車駐車場工業会、NPO法人自転車活用推進研究会、日本自転車軽自動車商協同組合連合会、 東京都自転車商協同組合、認定特定非営利活動法人日本都市計画家協会、一般社団法人日本シェアサイクル協会、 自転車を活用したまちづくりを推進する全国市区町村長の会、全国自転車施策推進自治体連絡協議会、 公益財団法人東京都環境公社（クール・ネット東京）
・協力：警視庁交通部
・特別協賛：アイキューソフィア株式会社
▼出展企業・団体（4月14日現在）
アイキューソフィア株式会社、aidea株式会社、株式会社Acalie、アクテック株式会社、VOLバイシクルプラスワン株式会社、株式会社イベンタス、株式会社岩崎、ヴェリブ・ジャポン合同会社、ENECHANGE株式会社、株式会社ＯＳＳ、有限会社オートクラフト・IZU、All Bikes Japan、カワサキモータース株式会社、警視庁交通部、有限会社真田嘉商店、NPO法人 自転車活用推進研究会、BLULANS JAPAN、信号器材株式会社、株式会社伸明、SWALLOW合同会社、株式会社ZMP、株式会社ソーリン、タートルプランニング、株式会社ダイケン、大成ファインケミカル株式会社、株式会社大寅、有限会社タケオカ自動車工芸、TABIRIN、株式会社デンケン、東海技研株式会社、公益財団法人 東京都環境公社、株式会社トースト、トヨタ車体株式会社、日邦電機株式会社、日本フォームサービス株式会社、株式会社NOAA、株式会社ハイパーエナジー、長谷川工業株式会社、FUNVITA、フェニックス合同会社、株式会社FUGU INNOVATIONS JAPAN、株式会社ブレイズ、株式会社マジカルレーシング、MIMO MOTOR、株式会社ミヤタサイクル、メリダジャパン株式会社、モータリスト合同会社、modoru kikaku、株式会社山下PMC、株式会社有隣、株式会社ヨシオ、ラットエンジニアリング、株式会社リード、株式会社リード工業
文：宮﨑健太郎（ロレンス編集部）
